９月８日、栃木同友会の「２０１７経営フォーラム」がベルヴィ宇都宮（宇都宮市宿郷）を会場に開催され、オブザーバーを含め総勢９１名が集った。

栃木同友会の経営フォーラムは過去にも開催されていたが、数年間のブランクを経て昨年度より復活。会員間の交流と新会員の増強を主眼に二年連続の開催となった。

今年度のテーマは「１０年ビジョン　～社員と笑える未来をつくる～」。先に中同協より発行された『経営指針成文化と実践の手引き』で謳われた「１０年ビジョン」をキーワードに、未来を見据えた経営のあり方について話し合った。

基調講演の報告者はケミカル産業株式会社（山形）と東洋産業株式会社（宮城）の代表取締役を務める玄地　学氏。玄地氏は宮城同友会・副代表理事ならびに中同協経営労働委員会・副委員長を兼務している。

先代が興した清掃・食品衛生資機材を扱うケミカル産業に入社した氏は、床用ワックスの市場縮小による業績の低迷や、ライバル会社だった東洋産業の倒産に伴うＭ＆Ａによる経営再建などを経験。生き残りをかけ、社員も巻き込んだ経営再建の取り組みの中から、これまでの卸売業から「総合衛生プロデュース業」に転換し、地域社会への貢献も視野に入れた新たな方向性を打ち出した。

宮城同友会の「経営指針をつくる会」に参加して１０年になる玄地氏は、自社の経営理念を模索する中で新たな事業領域「総合衛生プロデュース業」を見出し、自社ブランドの開発につなげる。そのとき教科書になったのが中同協発行の『企業変革支援プログラム』だった。社員とともにステップ１およびステップ２を確実に実践。自社の経営課題がピンポイントで把握できるようになり、的確な改善策が導き出せたと云う。

およそ８０分におよぶ報告の後、玄地氏が投げかけた問題提起の一つ「これから１０年、戦える指針書になっていますか？」をテーマにグループ討論会を開催。自社の１０年ビジョンについて考えを深めた。

基調講演後の懇親会では、今回の集いをきっかけに入会された３人の仲間へのバッジの授与式も行われるなど、収穫の多い経営フォーラムとなった。

［文］鈴木正則／アデラコンテンポラリー